あなたは1万円を受け取り、それを見知らぬ相手と分けることになりました。いくら渡すかはあなたが決めます。ただし相手が「その分け方は嫌だ」と断ったら、2人とも1円ももらえません。

経済学の教科書に出てくる「完全に合理的で、自分の得だけを考える人間」なら、答えは簡単です。相手は1円でももらえれば断らないはず。だから提案者は、最小の金額だけ渡せばいい。

ところが世界中の大学生で試すと、提案は4〜5割が普通で、3割を切るような提案はしばしば断られます。では、大学の外ではどうなのか。2000年前後、人類学者と経済学者のチームが、15の小規模社会に同じゲームを持ち込みました。行き先は、アマゾンの森からモンゴルの草原、インドネシアの捕鯨の島まで。結果は、「半分ずつ」どころではないバラバラぶりでした。

01きっかけは「マチゲンガ外れ値」

話は1990年代半ば、ペルーのアマゾンに住む焼畑農耕民マチゲンガから始まります。人類学者ジョセフ・ヘンリックが現地で最後通牒ゲームを行うと、提案が驚くほど低かったのです（Henrich, 2000）。

のちの集計では、マチゲンガの平均提案額は全体の26%。7割以上の人が15%か25%を提案していました。しかも、提案の4分の3以上が3割未満だったのに、断られたのはたった1件。教科書の「経済人」にかなり近い振る舞いでした。著者らはのちに、これを家族の外との協力や分配がもともと少ない暮らし方と重なるものとして論じています。

これは単なる珍しい結果なのか、それとも暮らし方の違いが映っているのか。1997年、米国マッカーサー財団の研究ネットワークがフィールド研究者12人と行動経済学者を集め、大学の実験室向けのゲームを、文字を読まない人も参加できる形に作り直しました。

02方法：12か国、15社会、約560組

研究者たちは12か国に散らばり、15の小規模社会でゲームを行いました。内訳は狩猟採集民3、焼畑農耕民6、遊牧民4、小規模農耕民2。

• ゲームはすべて匿名・1回きり
• 賭け金は現地の1日分以上の稼ぎに相当する本物のお金
• 最後通牒ゲームは全社会で実施（約560組）。一部で公共財ゲームと独裁者ゲームも

さらに研究者たちは、各社会を民族誌の知識から2つの軸で順位づけしました。家族以外との協力が暮らしにどれだけ欠かせないか（協力の見返り）と、市場統合度です。速報は2001年に American Economic Review に、詳しい分析は2005年に Behavioral and Brain Sciences に、各分野の研究者のコメント付きで掲載されました。

03結果：26%から58%まで

まず、どの社会でも「経済人」の予測どおりにはなりませんでした。最小額だけを提案するのが普通、という社会はひとつもなかったのです。

一方で、ばらつきは大学生どうしの比較よりずっと大きいものでした。平均提案額は26%（マチゲンガ）から58%（ラマレラ）まで。最も多かった提案額も、15%から50%まで分かれました。

ケニアの牧畜民オルマは、公共財ゲームを見るなり、道路や学校を作るときに各家が出し合う地元の慣習「ハランベー」と同じだと言い、「ハランベー・ゲーム」と呼んで気前よく出資しました。

04何が違いを生んだのか

ここが研究の核心です。性別、年齢、学歴、集団内での相対的な豊かさといった個人の特徴は、提案額をほとんど予測しませんでした。

ところが社会単位で見ると話が変わります。「協力の見返り」と「市場統合度」の2つの順位だけで、社会ごとの平均提案額のばらつきの47%（自由度調整済みの決定係数）を説明できたのです。ここでの市場統合度は、市場での売り買いの多さに、集落の大きさと政治的な複雑さの順位を合わせた総合指標です。市場とのかかわりが深く、家族を超えた協力が暮らしに必要な社会ほど、平均の提案額が高い傾向がありました。

「公平さ」は人類共通の固定された本能というより、暮らしの仕組みとともに育つ規範かもしれない。これが著者らの解釈です。

05第2期：市場・宗教・共同体の大きさ

チームは方法を改良した第2期を行い、2010年に Science に報告しました。15の集団で3種類のゲームを行ったところ、市場統合度（食べるカロリーのうち買ったものの割合）が高いほど公平な提案、共同体が大きいほど不公平な提案への罰（拒否）が強いという関係が見られました。世界宗教への参加も公平さと関連しましたが、すべての指標で一貫してはいませんでした。

この第2期では、15集団の一つとして参加したアメリカの一般成人（学生ではない）が、独裁者ゲームの提案額、最後通牒ゲームの提案額、罰の強さという3つの指標のいずれでも分布の端に位置していました（Henrich, Heine & Norenzayan 2010 による整理）。大学生を「標準的な人間」とみなしてきた前提そのものが揺らぎ、この流れは後の「WEIRD（ウィアード）」論文につながっていきます（→心理学の「人間」の96%は欧米などの国の人だった）。

06研究史の中での位置づけ

このプロジェクトは、行動経済学が大学生の実験で積み上げた「人は利己的ではない」という知見を、人類の幅の中に置き直した点で画期的でした。

利己性の公理が崩れたことは、実は大学生の実験でもわかっていました。新しかったのは、崩れ方が社会によって大きく違うこと、そしてその違いが暮らしの仕組みと結びついていそうだという点です。ここから「大規模な社会の協力は、市場や宗教などの制度とともに文化的に進化した」という仮説が、検証可能な形で議論されるようになりました。

07まとめ

「人は損得だけで動く」という経済人モデルは、15のどの社会でもそのままでは当てはまりませんでした。そして、その外れ方は社会ごとに驚くほど違いました。

半分以上を差し出す捕鯨の島、多すぎる贈り物を警戒する村、ほとんど断らない森の家族。私たちが当たり前だと思う「公平」は、自分たちの暮らしの仕組みが形づくったものかもしれません。次に誰かと何かを分けるとき、その「ちょうどいい」がどこから来たのか、少しだけ考えてみてください。